マンション投資は、他の投資商品と比べて安定した収益性が魅力の投資先です。
株式やFXなどの値動きは短期的で予想が非常に難しいですが、不動産の値動きは比較的安定している。

当社では自社開発物件『REALIZEシリーズ』と他社物件を取り扱っており、当社の自社開発物件では設備を最大限サポートするだけでなく、充実したメンテナンスサポートを行なっております。

マンション投資は間違いなく有効な投資先です。確かに株やFX（外国為替証拠金取引）は、時として大きな収益を生むことがあります。しかし、株やFX取引で長期的かつ安定した収益を上げるのはなかなかハードルが高く、
リーマンショックや為替相場の乱高下で大きな痛手を負った方も多いのではないでしょうか？株やFXではハイリターンな分、ハイリスクなのです。マンション投資は、株やFXのように短期的に大きな収益を上げることは出来ません。手取り利回りも3〜4％の物件が中心となっています。しかし、マンション投資ならば『長期的』『安定的』に収益を上げることが可能です。

マンション投資は少額の資金から始められ、借入負担も少ない、オートロック、防犯カメラ、宅配ロッカーなど最新の設備が充実しており、分譲タイプのワンルームは火災・地震に強いなどが挙げられます。忙しくお仕事をされている方でも弊社のワンルームマンション投資なら賃貸需要のある好立地で、建物管理、入居募集などワンストップで委託できる為、購入後の手間がありません。

例外はありますが中古のマンションは新築時より安く購入できることができます。そして賃貸稼働実績を知ったうえで購入できるので、その後の賃料の見通しがつきやすいという利点があります。

マンションは管理会社が入っていますので、毎月決まった金額の管理費・修繕積立金を支払っておけば管理会社建物管理を行うため、オーナー様は所有物件の室内のみを管理していればいいのでほとんど手間がかかりません。中古のマンションであれば、前オーナーから修繕費用の積立金を引き継ぐことができます。特に2014年以降に建てられた築浅中古マンションは、賃料を維持するために設備が工夫されています。 一人暮らしに必要な広さと設備を兼ね備えた作りで入居者がつきやすく空室リスクを軽減できます。

元本が保証される定期預金は、リスクが限りなく低い一方で預金金利は0.01％程度ですから100万円をあずけたとしても利息収入は税金を考慮すれば100円にもなりません。一方で、マンション投資は「空室」「滞納」「金利上昇」などのリスクがありますが、手取り利回りは3%前後程見込めるので定期預金より収益性は高くなります。

建物の老朽化を防ぎ、長期にわたって安定収入を得るためには、『デベロッパーが分譲したRC造・SRC造のマンション』、そして『建物のメンテナンスをしかりと行なうこと』が大切です。住宅用の鉄筋コンクリート造の建物であれば、税法上の法定耐用年数は47年と定められています。ただし、法定耐用年数は減価償却費を計算するために、定められた数値で実際の建物寿命とは一致しません。理論値の耐用年数はそれ以上と言われています。

空室リスクを避けるためには、首都圏の駅徒歩10分以内でマンション投資を始めることです。マンション投資は入居者がいなければ成り立たない投資です。地方やアクセスが不便な賃貸需要の少ない場所でのマンション投資は、それだけで大きなハンデとなります。ローンを組んで投資をした場合、家賃収入の入らない空室はさらに深刻な打撃を与えることになります。

いつマンションが建築されたかで、地震に対する強度が異なります。地震に強い物件を選ぶには、1981年（昭和56年）以降に作られた新耐震基準の物件を選びましょう。新耐震基準法は、1978年（昭和53年）に宮城県沖で発生した地震による被害を教訓に、新たに定められた基準で『震度６強以上の地震で倒れない住宅』とされています。また、任意で地震保険に加入頂く事が可能ですので物件の選び方や保険加入をする事で地震リスクを回避する事ができます。

築年数の経過により、家賃が下落し収益力は徐々に低下していきます。家賃は下落しますが、物件が古くなってきたからといって、空室期間も長期化するというわけでもありません。入居者募集のノウハウを持つ賃貸管理会社が、周辺相場に見合った家賃で入居募集すれば、建物が古くなったからといって空室が続くということはありません。

投資用ローンは10万円程度の自己資金があれば利用できます。たとえば、3,000万円の物件を購入する場合、120万円程の諸費用もローンに組み込んで頂く事で頭金10万円のみ自己資金でご準備頂マンション投資を始めて頂けます。
また、投資用ローンを利用する際には、お客様の現在のお借入の状況やご年収などにより条件が異なります。安全で効果的にローンを利用して頂けるように詳しくご説明致しますのでお気軽にお問合せ下さい。

※購入時の諸経費には以下の項目が含まれます。
登記費用、固定資産税、管理費・修繕積立金、火災保険料、ローン事務手数料、印紙代、不動産所得税　等

自宅用のローンと投資用物件購入のためのローンは審査基準や金利条件の面で異なります。自宅用ローンは、投資用ローンに比べて、債務者の返済意思が高い事から審査基準も緩和されています。また、自宅用ローンの金利水準も投資用ローンに比べて低金利になっています。なお、当社が提携している金融機関の投資用ローン金利は1.3~2.0％前後で安定しています。

企業にお勤めのサラリーマンよりも自営業の方が、ローンが組みづらい傾向があります。ただ、可能性がないわけではありません。
自営業のお客様がローンを利用いただくには、以下の方法があります。

①民間の金融機関の利用です。確定申告書や決算書を3期分提出していただき、その内容によって審査されることになります。
②日本政策金融金庫の利用です。比較的自営業の方が利用しやすい融資ですが、物件価格の半分程度の自己資金が必要となります。

自宅用のローンですでに団体信用生命保険に加入していても、投資用ローンの団体信用生命保険に加入することが可能です。自宅と投資用物件だけでなく、複数の投資用不動産を所有していた場合にも、物件ごとに加入できます。

ご自宅の住宅ローンが残っていても、投資用のローンを利用することは可能です。ただし、お借入の残額やご年収、勤務先などの諸条件によって審査が行われる為、金額や借入年数が異なります。当社では複数の提携金融機関と提携しておりますので、事前に内容を確認させていただければ、速やかに審査のご返答が可能ですので、お気軽にご相談ください。

投資用ローンでも、自宅用ローンと同じように『団体信用生命保険』が付きます。ご自身に万が一のことがあった際には、ローンは完済され、投資用不動産を家族に遺すことができます。マンション投資は、将来の家族の生活を守ることの出来る運用商品です。また、団体信用生命保険は『団体』加入となるので、一般の生命保険とは異なり、加入年齢によっても支払う保険料の金額は変わりません。たとえば、一般的な生命保険の場合、30歳の人と50歳の人では、年齢によって毎月の保険料は３倍くらい違ってきますが、団体信用生命保険ならば、30歳でも50歳でも月々の保険料は同じです。ローンを利用できる現役世代にとって、団信を使ったマンション投資は、少ない自己資金で、家族に財産を残せる、優れた投資法です。

表面利回りとは、年間家賃収入を購入価格で割って計算した利回りのことです。一方、実質(手取り)利回りとは、年間家賃収入から管理費や修繕積立金といった経費を差し引いた後に、購入価格で割って計算して利回りです。

【表面利回り】
（年間家賃収入÷物件価格）×100
【実質（手取り）利回り】
（[年間家賃収入−管理費・修繕積立金等]÷物件価格）×100

物件価格が上昇していくと、利回りが低下して投資としての魅力は確かに薄れていきます。物件価格が高騰して、利回りが見合わなくなったら、なにも無理をして買うことはありません。しかし、これまでの投資家の行動パターンを見ると、景気が回復してきて、不動産が動き出すと、どうしても買いたくなる。集団心理が働いて、利回りやリスクが見えなくなるのです。集団心理が働く時こそ、冷静になって判断する必要があります。

マンション投資は一時的には所得税の節税効果が見込めます。しかし、その効果は数年続くに過ぎません。そもそも、節税の仕組みは、家賃収入から経費を差し引いた金額が赤字の場合に、損益通算によって所得を下げる事ができ税金の還付が受けられるのです。

相続対策というと、思い浮かぶのは『節税対策』ではないでしょうか。もちろん、相続対策も節税対策のひとつですが、それだけではありません。相続対策には『分割』『納税』『節税』という3本柱の対策が必要です。
この3つの相続対策のすべてを満たしている投資をご提案いたします。お気軽にご相談下さい。

居住用住宅の場合、一定の条件を満たした物件の購入であれば、住宅ローン控除を利用でき、税金の控除を受ける事ができます。しかし投資用不動産の場合、ローンで物件を購入しても、住宅ローン控除は受けられません。住宅ローン控除の条件は、『自宅用』の不動産の購入であり、『第三者への賃貸を目的とした投資用不動産』のローンには適用はされません。そのため画定申告を行う事で税金の還付を受ける事ができます。

ローンを組んで物件を購入することで、月々のローン返済額のうち、金利相当額を経費として、計上することができます。支払利息分が経費として計上できる分、現金で購入された場合と比べ、課税される所得金額は少なくなります。しかし、金利分が経費として計上できても、税金の還付が受けられるわけではありません。あくまでも、家賃収入から経費を差し引いた金額が赤字の場合に、税の還付が受けられるのです。

中古物件の築年数を考慮する上で、必ず気をつけていただきたいことがあります。それは、1981年（昭和56年）『新耐震設計法』施行以後の物件を選ぶことです。新耐震法は震度６強以上の地震でも倒れない住宅を前提としており、 万が一、大きな地震が発生した時でも新耐震設計法の物件とそうでない物件では、受ける被害は大きな差があります。またマンション設備の防犯面、利便性を考えると2014年以降の物件をおすすめしております。

沿線にこだわるよりも、ビッグターミナルへのアクセスで選ぶことが、不動産投資で長期安定収入を得るポイントです。また人気の沿線はやはり賃貸需要が他のエリアと比べて高いため、不動産投資の最大のリスクである「空室リスク」も抑えられ、魅力的であると言えます。

弊社ではデベロッパー事業で収集した情報を元に独自のスコアリング方式にて物件の付加価値を算出しております。自社で開発から販売までワンストップで手がけている総合不動産会社だからこそ持ち合わせているデータとなりますのでお気軽にお問合せ下さい。

首都圏には収益性が高い物件が集まっています。もちろん首都圏だけが良いということはございませんが、エリアだけで言えば非常に多くの物件も人口も集まっていますので首都圏には数多くの魅力があります。

入居者に少しでも長く『入居し続けてもらう』ためには、良好な住環境を整えてあげることが重要です。具体的には、『高速インターネット回線の導入』や『洗濯機置き場がない物件であれば新たに洗濯機置き場を設置すること』、『近隣住人の騒音トラブルの解決』などが上げられます。

築年数が経過していても、しっかりと管理が行き届いており物件の立地さえ良ければ、入居希望者を確保できます。築20年、30年後もなお入居希望者がいる魅力ある物件であり続けるためには、
『物件の管理』と『物件の立地』この2つが重要となります。建物をしっかりと管理していればこの期間を越えても長期にわたって建物の価値を維持することが可能です。

ご自身で物件管理をするには、入居者募集、いろいろなお困りの処理など本当に大変で日常のお仕事に差し支えます。当社では、お客様の運用をフルサポートするプランも持っておりますのでご相談ください。

はい、当社が対応しているエリアであればもちろん可能です。現在の管理手数料よりお安くなる場合がございますのでお気軽にお問合せ下さい。